国立大学法人九州大学 応用力学研究所

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将来計画

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第3期中期目標・中期計画

第3期中期目標・中期計画は こちらをご覧ください

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「力学に関する学理とその応用の研究」という設立目的に沿って、力学とその応用に関する先端的課題に関し、国際的に高い水準の研究成果を上げるとともに、現在の人類社会にとって重要な課題となっている地球環境とエネルギー問題に関するプロジェクト研究に力学的手法を用いて取り組み、社会に貢献する。また、今後のプロジェクト研究のテーマになり得る新領域の開発にも力を注ぐ。ミッション再定義において全学で確認された、地球環境、新エネルギー、核融合・プラズマという理工融合の基礎研究、応用研究、大型プロジェクトを実施し、世界の力学研究拠点として存立する。地球文明の岐路という重要地点に立つ現在、現在の学問、教育、研究が地球にふさわしいのか、人にふさわしいの か、という社会理念を常に意識できるようなプロジェクトワーキングを取り入れ、文理融合の視点に立つ。

核融合力学部門は、プラズマと材料物性に関する基礎研究を推進するとともに、応用研究も展開する。また、高温プラズマ力学研究センター及び極限プラズマ研究連携センターと連携する。乱流プラズマ科学の研究を軸として、光プラズマ、機能性プラズマとの連携研究によりプラズマ物理科学を発展させて非平衡極限科学を開拓する。高温プラズマ力学研究センターはエネルギー問題に関するプロジェクト研究として“核融合プラズマの定常運転”に関わる学術基盤課題 を抽出し、課題解決に向けた方策を実践することで核融合学を発展させ、核融合炉の展望を拓く。

新エネルギー力学部門および自然エネルギー統合利用センターは、風力エネルギー利用の新システム提案から実証研究、太陽エネルギー取得のパネル結晶成長・新規材料、電力変換高効率デバイスの開発、潮流、海流、波力等の海洋エネルギーの開発研究、これら自然エネルギーの統合取得・効率変換・有効利用を進展させ、新エネルギーシステムの社会実装などの新領域の開発にも力を注ぐ。第2期で芽生えた国際共同研究のネットワークを拡大し、新エネルギー研究の世界的拠点の確立を目指す。大型プロジェクトにおいては産学官の連携を必須とし、農林業協調、漁業協調をコンセプトとして地域に根差した分散型エネルギー社会の実現を目指し、地方創生のモデルを志向する。

地球環境力学部門は、東アジア域に力点を置きつつ、全球規模の大気・海洋物理学に関わる環境研究を推進する。海洋と大気の諸現象について観測とモデリング、さらに効率的な計測技術の開発に基づき、現実的な環境変化の理解と、それに関わる力学素過程の研究を進め、大気・海洋環境の空間・時間的変化過程の解明を目指す。東アジア海洋大気環境研究センターは、海洋力学や大気力学を知の基盤としつつ、今日的な社会的要請を見据えた気候変動学や環境動態環境学などの大型プロジェクト研究を推進する。既に幅広く確立できた国内外との研究協力体制を生かし、さらなる情報交換・共同利用・共同研究を展開し、東アジアおよび関連する周辺領域における大気・海洋環境をより正しく理解し予測する。


☆共同利用・共同研究拠点「応用力学共同研究拠点」として

【目的・意義・必要性】

新エネルギー力学、地球環境力学、核融合力学分野における応用力学共同研究拠点として、先端かつ学際的課題に関し、高い水準の研究成果を上げるとともに、人類社会の地球環境とエネルギー問題に対し、共同利用・共同研究拠点を基にしたプロジェクト研究に力学的手法を用いて取り組み、その成果をもって学界・社会へ貢献する。

【取組内容・期待される効果】

地球環境とエネルギーの理工学に関する大型実験施設、衛星解析技術、モデリング技術、特長的核融合・プラズマ実験装置、センシング技術等を共同利用に供することにより、国内・国際共同研究を推進する。これにより、新エネルギー(自然と核融合・プラズマ)、地球環境及び非平衡極限科学分野において新たな学理の発見、発明を創出し、基礎科学とその応用発展に寄与する。


第2期 中期目標・中期計画

第2期 中期目標・中期計画は こちらをご覧ください

第1期 中期目標・中期計画

第1期 中期目標・中期計画は こちらをご覧ください


 

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